根強いドル、米小売売上高と雇用に注目か
掲載日：2026.05.14
本日のポイント
- 4月小売売上高
- 前週分新規失業保険申請件数
昨日のNY市場では、主要通貨は横ばい圏で推移した。米PPIを受けてインフレ圧力は意識されたものの、ドル買いが一方向に強まる展開にはならず、全体としては方向感に欠ける値動きとなった。欧米金融当局者の発言も材料視されたが、相場を大きく動かすには至らなかった。こうした中、ドル円は157円台後半を中心に推移し、ユーロドルも1.17ドル台での小動きとなった。
本日の東京市場では、ややドル買いが優勢となった。前日のNY市場で主要通貨が横ばい圏にとどまった後、東京時間では米金利や中東情勢をにらみながらドルが底堅く推移した。一方で、13時台にはドル円が一時157.54円まで急落する場面もあり、為替介入への警戒感や短期的なポジション調整も意識された。ただ、下落後はすぐに買い戻されており、ドル売りが一方向に強まる展開にはならなかった。こうした中、ドル円は一時急落を挟みながらも157円台後半を中心に推移し、ユーロドルは1.171ドル台で推移した。
本日のポイントは、21:30の米・新規失業保険申請件数と、同じく21:30の米・小売売上高だ。新規失業保険申請件数は、米労働市場の強弱を早い段階で確認しやすい週次指標だ。前回は20.0万件と低水準で、労働市場の底堅さが意識された。今回の市場予想は20.4万件で、前回からやや増加する見込みとなっている。結果が予想を下回れば雇用環境の底堅さからドルを支える可能性がある一方、予想を上回れば雇用鈍化への警戒からドル売り材料となる。また、小売売上高は米個人消費の動向を示す重要指標だ。前回は前月比+1.7％と強い結果となり、米景気の底堅さが意識された。今回は前月比+0.4％が予想されており、前回から伸びは鈍化するものの、消費の増勢が続くかが焦点となる。結果が予想を上回れば米景気の底堅さが改めて意識され、ドル買いにつながる可能性がある一方、弱い内容となれば景気減速懸念を通じてドル売り材料となりやすい。特に足元ではインフレ圧力と景気の強さの両方が意識されているため、雇用と消費の指標をあわせて確認したい。
