トランプ大統領が楽観的な発言をするも中東情勢への警戒感残る
掲載日：2026.03.24
本日のポイント
- 米・3月PMI【速報値】
- 米・3月リッチモンド連銀製造業指数
23日のNY市場では、ドル売りが先行した。トランプ米大統領が中東情勢について楽観的な態度を示したことで、ドルが売り戻された。ドル円はNY市場序盤に158.2円まで下落。その後158.84円まで一時買い戻されるも、後半には158.02円まで下げ幅を拡大した。先週末から下落基調が続いていたユーロドルは、昨日NY市場に入ると買いが強まり、3月11日以来となる1.64ドルまで上昇した。
本日の東京市場では、ややドル買い優勢となった。インフラ攻撃の期限は引き延ばされるなど緊張緩和への期待感が向上している一方、今後の中東情勢への警戒感も残っており、有事のドル買いの巻き戻しが一方的に進む状態にはなっていない。ドル円は朝方から買いが強まり、昼過ぎには158.79円まで値を戻した。ただ、同水準では上値が重い様子。ユーロドルは下落が先行し、1.1576ドルまで値を下げた。しかし午後は買戻しの動きが優勢となっている。
本日の注目材料は22:45の米・3月PMIの速報値と、23:00の米・3月リッチモンド連銀製造業指数だ。PMIは製造業PMIとサービス業PMIに分けられ、それぞれ米国の製造業とサービス業の購買担当者を対象に景況感を調査した指標である。特に製造業PMIが注目を集めやすい。50を上回ると景気拡大、50を下回ると景気後退と判断される。2月分の製造業PMI改定値は51.6で、速報値からは上方修正されたが1月分の52.4からは低下した。今回の市場予想は製造業PMIが51.3、非製造業PMIが51.5。どちらも前回から低下する見込みだ。結果が予想を上回ればドル買い材料、下回ればドル売り材料となる可能性がある。23:00のリッチモンド連銀製造業指数は、リッチモンド連銀管轄地域の製造業部門の景況感を表す指数だ。消費者信頼感指数と比較すると市場の注目度は劣る場合が多い。指数が0を上回ると製造業部門の業況の改善を示すが、0を下回ると業況の悪化を示す。2025年3月分から12ヵ月間、マイナス圏で推移している。今回の市場予想は-8で、マイナス圏であるが前回の-10からは改善する見込み。結果が予想を上回ればドル買い、下回ればドル売りの材料となる可能性があるため注意したい。
