小売売上高やISMなどの米国指標に注目
掲載日：2026.04.01
本日のポイント
- 米・2月小売売上高
- 米・3月ISM製造業景況指数
3月31日のNY市場は、ドル売り優勢で推移した。米国とイスラエルによるイランへの軍事攻撃が当初懸念されたほど長期化しない可能性が意識され、有事のドル買いは後退した。もっとも、中東情勢そのものはなお不透明であり、リスク回避姿勢が完全に後退したわけではない。こうした中、ドル円はNY市場序盤から軟調に推移し、158.72円まで下落した。ユーロドルはNY市場前半に買いが強まり、1.154ドル付近まで上昇。後半も底堅く推移し、1.155ドル台まで上値を伸ばした後、同水準でもみ合いとなった。
本日の東京市場では、主要通貨はおおむね横ばいで推移した。イランでの戦闘が早期に収束するとの期待がある一方、トランプ米大統領の発言通りに事態が進展するかについては懐疑的な見方も強く、全体として様子見ムードの強い展開となった。ただ、終盤にかけてはドル売りが強まった。ドル円は朝方に売りが先行し、一時158.45円まで下落したが、その後は159.0円付近まで買い戻された。その後は158円後半を中心としたもみ合いとなっていたが、15:00台から再びドル売りが強まり、15:30時点では158.40円まで下落している。ユーロドルは1.156ドル台でのもみ合いで推移していたが、終盤に買いが加速し、1.159ドル付近まで高値を切り上げた。
本日の注目材料は、21:30発表の米・2月小売売上高と、23:00発表の米・3月ISM製造業景況指数である。小売売上高は、米国の様々な規模の小売店の売上を月ごとに測定する指標だ。個人消費がGDPの約2/3を占める米国では、その動向を確認できる小売売上高は注目されやすい。今回の市場予想は前月比+0.5。予想を上回る結果となれば米景気の底堅さが意識され、ドルを支える可能性がある一方、弱い結果となれば景気減速懸念につながりやすい。また、ISM製造業景況指数は、製造業における景況感を示す指標である。主要指標の中で最も早い第1営業日に発表されることから、景気の先行指標として注目される。指数が50を下回ると景気後退、50を上回ると景気拡大を示す。昨年4月から50以下の水準での推移が続いていたが、現在は1月分から2ヵ月連続で50を上回っている。今回の市場予想は52.3で、50以上の水準が保たれる見込みだ。結果が予想を上回ればドル買い、下回ればドル売りの材料と判断される可能性がある。
