東京市場は円売り・ドル買い優勢、今夜は米CPIに注目
掲載日：2026.04.10
本日のポイント
- 米・3月消費者物価指数（CPI）
- 米・４月ミシガン大学消費者信頼感指数
9日のNY市場では、序盤は円売りが先行したが、後半はドル売りが優勢となった。米国とイランの和平交渉が予定通り今週土曜に開催される見通しと伝わり、中東情勢の緊張緩和期待が意識されたことで、序盤に強まっていたリスク回避のドル買いが後退したことが背景にある。こうした中、ドル円は一時159.30円まで上昇したものの、その後は158.64円まで反落し、終盤は159.01円前後で推移した。一方、ユーロドルは情勢緩和期待を背景に底堅く推移し、一時1.1723ドルまで上昇した後、終盤は1.1700ドル近辺で引けた。
本日の東京市場では、円売り・ドル買い傾向で推移した。イランがホルムズ海峡の閉鎖を継続していることを背景に、リスク警戒からドル高が意識された一方、11日に予定されている米国・イスラエルとイランの交渉を前に、一方向への動きには慎重さもみられた。こうした中、ドル円は159円台前半から後半へ水準を切り上げ、午後には159.37円まで上昇した。一方、ユーロドルは1.1683ドルから1.1704ドルの狭いレンジでの推移にとどまり、相場全体ではドル全面高というより、円売りの色合いが強かった。
本日のポイントは、21:30の米・3月消費者物価指数（CPI）と、23:00の米・4月ミシガン大学消費者信頼感指数だ。CPIは米国のインフレ動向を示す最重要指標のひとつで、前回2月分は前月比0.3％、前年比2.4％だった。今回は中東情勢を背景に原油価格が急騰した影響が反映されやすく、市場では3月分について前月比0.9％、前年比3.3％、コアCPIは前月比0.3％、前年比2.7％と、いずれも伸び加速が見込まれている。特に総合指数は2022年6月以来の大きな伸びになる可能性があり、結果が予想を上回れば、インフレ再加速への警戒からドル買いにつながりやすい。一方、下振れなら過度な利上げ観測が後退し、ドル売り材料となる余地がある。また、23:00の4月ミシガン大学消費者信頼感指数は、米個人消費の先行きを探るうえで注目されやすい指標だ。前回3月確報値は53.3と、2月の56.6から低下し、ガソリン価格上昇や市場の変動を背景に弱い内容となった。今回は4月速報値として51.6が予想されており、さらに悪化することが見込まれている。予想以上に弱ければ、景気や消費の先行き不安を通じてドル売りにつながる可能性がある一方、下げ止まりが確認されればドルの下支え材料となりうる。CPIほどのインパクトはないものの、インフレ懸念が高まる局面だけに、消費者心理の冷え込み具合もあわせて確認しておきたい。
