円買い優勢。今夜は米PPIと相次ぐ欧米要人発言に注目
掲載日：2026.04.14
本日のポイント
- 米・3月生産者物価指数（PPI）
- 欧米・要人発言
13日のNY市場では、ドル売りが優勢となった。米国とイランの戦闘終結協議は合意に至らなかったものの、市場ではリスク要因そのものより、各国の金利や交易条件の変化が意識され、ドルはユーロなどに対して軟調に推移した。ただ、対円では日銀の追加利上げ観測後退が重しとなり、ドル円は底堅さを保った。こうした中、ドル円は先週末終値付近の159.32円まで下押しした後、終盤にかけてやや持ち直し、159.4円近辺で推移した。一方、ユーロドルは1.1737ドルまで上昇しており、相場全体ではドル売りの色合いが強かった。
本日の東京市場では、円買いが優勢となった。背景には、米国とイランの再協議に対する期待が維持され、中東情勢の緊張緩和観測から原油先物価格が下落し、全般的にドル売りが優勢となったことがある。加えて、午後は日本の20年国債入札が市場予想を上回る強い結果となり、これも円買い材料として意識された。こうした中、ドル円は朝方の159円台半ばから午後にかけてじり安となり、一時159円ちょうどを割り込んだ後、159円前半で推移した。もっとも、159円割れの場面では買い支えがみられ、下値では下げ渋る動きもみられた。
本日のポイントは、21:30の米・3月生産者物価指数（PPI）と、25:15以降に相次ぐ米要人発言だ。PPIは企業の出荷段階での物価動向を示す指標で、消費者物価の先行手掛かりとしてみられやすい。前回2月分は前月比0.7%、前年比3.4%と強い結果だった。今回は前月比1.1%、前年比4.6%が予想されており、価格圧力の強さが続いているかが焦点となる。足元では中東情勢を背景にエネルギー価格の影響が意識されやすく、PPIが予想を上回ればインフレの根強さからドル買いにつながる可能性がある。一方、下振れなら過度なインフレ警戒が和らぎ、ドル売り材料となる余地がある。また、本日は欧米の要人発言が立て続けに予定されている。25:05から英・ベイリーBOE総裁、25:45からバーFRB理事、26:00にはバーFRB理事、フィラデルフィア連銀ポールソン総裁、リッチモンド連銀バーキン総裁、ボストン連銀コリンズ総裁が、地方投資・農村経済をテーマとする共同イベントで発言予定だ。さらに翌6:00にはラガルドECB総裁が発言する予定となっている。ただ、26:00の共同イベントは地方投資や農村経済が中心で、金融政策に直接踏み込む発言がどこまで出るかは不透明だ。一方で、足元ではインフレ指標通過後でもあるため、物価認識や今後の利下げ時期に関する言及があれば、ドル相場が反応する可能性がある。なかでも、バーFRB理事をはじめとするFRB高官の発言と、翌6:00のラガルドECB総裁の発言は、ドルの方向感やユーロドルの値動きに影響を与えやすく、金融政策スタンスに変化がないかを確認しておきたい。
