リスクオンのドル買い続く
掲載日：2026.03.09
本日のポイント
- 中東情勢の報道
- 米国の雇用動向、インフレ懸念の報道
6日のNY市場では、2月雇用統計の結果を受けてドルが下落。ただ、円に対してはその後直ちに切り返すなど、ドル買いの強さは保たれた。雇用統計は市場予想が+5.5万人だったのに対し、結果は-9.2万人と市場予想を大きく下回った。中東情勢については、トランプ米大統領が「無条件降伏以外の合意は成立しない」と述べるなど、依然として先行きは不透明だ。ドル円は雇用統計発表後157.38円まで下落したものの、158.09円まで切り返した。その後、米金利の低下が重しとなり再び下落するも、157.51円で下落は止まり、157.8円付近までじりじりと戻した。ユーロドルは雇用統計の結果を受けて1.16ドル付近まで上昇。一旦は1.1546ドルまで押し戻されたが、その後再び上昇し、1.1618ドルを付けたところでクローズとなった。
本日の東京市場では、朝方からドルが買われたが、午後に入ってドル買いが軟化している。イラン紛争の長期化が懸念される中、週初は原油価格の急騰とともにドルが全面的に買われた。ただ、午後に入ってG7の石油放出協議の報道が流れると、原油価格の下落とともにドルも軟化した。ドル円は早朝から急騰し、158.9円まで上昇した。その後買いが一服するとG7による石油放出協議に関する報道により軟化。一時158.33円まで反落した。ドルはユーロに対しても急騰。一時1.1507ドルまで下落し、11月24日以来の安値をつけた。その後は折り返し、1.1571ドルまで反騰した。
本日は注目度の高い経済指標や要人発言などのイベントは予定されていないが、米国の雇用動向やインフレ懸念に関連する報道には注意を払いたい。もちろん、依然として中東情勢の先行きが不透明である中、原油高などを背景としたリスク回避の動きには引き続き警戒が必要だ。原油価格に関しては、G7が対応するとの報道を受けて一時的に価格やドルは軟化しているものの、どの程度影響が続くかは不透明である。なお、ドル円に関しては、上昇が続けばレートチェックや為替介入の懸念も意識される。NY時間以降の原油相場と週明けの海外市場での出方を窺いつつ、関連報道に対しても注意を払いたい。
