トランプ大統領の発言からドル買い一服
掲載日：2026.03.10
本日のポイント
- 米・2月中古住宅販売件数
- 米・3年債入札
9日のNY市場では、ドル売り優勢で推移した。G7が必要に応じて石油備蓄放出の用意をしているとの報道や、NY市場終盤にトランプ大統領がイラン作戦について「ほぼ完了している」と楽観的な発言をしたことも、ドル売り材料と判断された。ドル円は157.92円まで下落した後、158.41円まで買い戻されたが、その後トランプ大統領の発言を受けて売りが強まり、157.64円まで下げ幅を拡大した。NY市場開場前は1.156ドル付近でもみ合っていたユーロドルは、NY市場が開場すると買いが強まった。終盤ではトランプ大統領の発言を受けてさらにドル売りが加速し、3月5日以来となる1.137ドルまで上昇した。
本日の東京市場では、主要通貨が交錯する展開となった。G7に関する報道やトランプ大統領の発言によりドル買いは一服したが、米国側とイラン側の応酬は続いており、先行きの不透明感は消えていない。ドル円は157円台後半で上下した。朝方は買いが強まり158.0円に迫ったが、157.55円まで反落。午後も157.9円台まで上昇したものの、再び157.5円台まで押し下げられている。ユーロドルは午前中にかけて下落し、1.161ドルの安値を付けた後、切り返して1.163ドル台まで値を戻した。
本日のポイントは、23:00発表の米・2月中古住宅販売件数と、26:00の米・3年債入札だ。中古住宅販売件数は、米国内で販売された中古住宅の件数を集計した指標である。市場予想は388万件で、前回の391万件からやや減少する見込みだ。結果が市場予想を上回ればドル買い、下回ればドル売りの材料と判断される可能性がある。26:00の米・3年債入札は、結果次第でドルの値動きに影響を与える可能性がある。中東情勢を背景とした原油価格の高騰が、低調な入札結果につながる可能性がある。入札結果が低調だった場合は金利上昇を通じてドル買いにつながる可能性がある一方、好調だった場合はドル売りにつながる可能性がある。なお、昨日トランプ大統領は対イランの先行きについて楽観的な発言をしたが、まだ不透明感は拭えない。そのため、引き続き中東情勢の行方にも注意を払いたい。
