ドル円161円台で高止まり、米休場で流動性低下に注意
掲載日：2026.06.19
本日のポイント
- 米・祝日（ジューンティーンス）
- 中東情勢・原油相場の動向
18日のNY市場では、ドル買いが優勢となった。前日のFOMCで示されたタカ派的な姿勢を受け、年内利上げ観測が強まったことがドルの支えとなった。米指標も底堅く、FRBの利上げ観測を後押しする材料として意識された。一方、米国とイランの戦闘終結に向けた動きやホルムズ海峡からの原油供給増加を受けて原油価格は下落し、米長期金利は低下したが、ドル売りにはつながりにくかった。こうした中、ドル円は一時161.81円まで上昇し、2024年7月以来およそ2年ぶりの円安・ドル高水準を付けた。ユーロドルは1.148ドルまで買い戻される場面もあったが、1.146ドル付近までで抑えられた。
本日の東京市場では、前日のNY市場で進んだドル高・円安の流れを引き継ぎつつも、161円台では政府・日銀による為替介入への警戒感が意識された。FOMC後の米利上げ観測はドルの支えとなった一方、米国市場が祝日で休場となるため、海外勢の参加が限られやすく、積極的に方向感を出しにくい状況だった。こうしたなか、ドル円は一時161.45円まで上昇した。ユーロドルは一時1.1418ドルまで下落し、4ヵ月ぶりの安値をつけた。
米国市場はジューンティーンスの祝日で、NY株式市場と米債券市場が休場となる。米国勢の参加が限られるため、通常よりも流動性が低下しやすく、東京時間から欧州時間にかけては積極的な売買が手控えられやすい。一方、流動性が薄いなかで突発的な材料が出れば、値動きが一方向に振れやすくなる点には注意したい。また、中東情勢と原油相場の動向にも注意したい。足元では米・イラン協議を巡る報道やホルムズ海峡の通航再開期待を受けて過度な警戒感は後退しているものの、関連報道次第では原油価格やリスク心理が振れやすい状況が続いている。中東リスクが再び意識されれば有事のドル買いにつながりやすい一方、緊張緩和が進めば原油安やリスク選好を通じてドルの上値を抑える可能性がある。
